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この記事では、医療機器営業の福利厚生について紹介していきます。
医療機器営業に転職活動をする中では、給与（年収）に意識が集中しやすいですが、それ以外の福利厚生や待遇が思わぬ落とし穴になる場合もあります。
入社前に可能な限りチェックしておくべきポイントをまとめました。
この記事を書いている人
この記事を書いている私は10年以上の医療機器業界で営業職をしている現役の社員です。
現在はマネージャー職をやりつつ、営業部の採用面接にも携わっています。
その経験から医療機器営業として転職する際に確認しておくべき福利厚生や待遇について解説できます。
医療機器営業が受けられる福利厚生や待遇
福利厚生や待遇は企業によって大きく異る場合がありますが、一般的に以下のようなものが用意されていることが多いです。
私が重要に考えるものから順番に記載しています。
社会保険
健康保険、厚生年金、雇用保険、労災保険などの社会保険に加入することができます。
- 健康保険：病気や怪我をした場合の医療費を補償する保険です。
- 厚生年金保険：定年退職などの際に年金を受け取るための保険です。
- 雇用保険：雇用環境が悪化し、失業した場合に一定の給付金を受け取るための保険です。
- 労災保険：仕事中に怪我や病気をした場合に、治療費や休業補償などを受け取るための保険です。
病気やケガなどで働けなくなった場合に備えられる社会保険です。健康保険と厚生年金保険は必ず加入となりますが、雇用保険と労災保険は会社により異なります。
退職金制度
企業によって異なりますが、退職金制度が用意されている場合があります。
勤続年数や年齢、役職などに応じて退職金額が決定されることが多いです。
外資系の医療機器メーカーでは、退職金制度が無いことも普通にあります。
最近ではiDeCo（企業型確定拠出年金）を毎月積み立てして、退職金に代える企業が増えてきています。
長く働く場合には退職金は生涯年収に大きな影響を与えるので、転職活動時に確認しておきたいポイントです。
健康診断
健康診断を年1回受診できるようにしている企業が多いです。
保険証はいくつか種類がありますが、東京薬業保険に加入している医療関係の企業が多いと思います。
紫色の保険証を貰ったら、東京薬業保険に加入していることになります。
有給休暇
勤務1年以上の従業員は、年間10日以上の有給休暇を取得する権利があります。
とはいえ、有給休暇の取りやすさは企業によって異なる可能性が高いです。
有給休暇が取りにくい業種もありますから、内情に詳しい転職サイトのエージェントに情報を依頼したり、口コミから確認する方法があります。
研修制度
業務に必要な知識やスキルを身につけるための研修制度が用意されている場合があります。
医療機器の修理業、医療機器の営業所管理資格、公正取引に関する検定など外部の研修制度を利用できる企業もあります。
英語研修
特に外資系の医療機器メーカーでは語学に関する研修制度が用意されていることが多いです。
オンラインで行われる研修、海外出張や留学による研修、ネイティブスピーカーによる講義、英語でのコミュニケーションを強化するためのグループディスカッションやプレゼンテーション練習など、多様な方法があります。
TOEICや英検の受験費用を企業側で負担してくれたり、所定の点数に到達すると報酬が得られる場合もあります。
勤続報酬
長期勤続の社員に対して報酬や記念品を用意する企業も多くあります。
例えば、5年勤続ごとに一定の金額が支給されたり、10年勤続ごとに特別な手当が支給されたりすることがあります。
記念品の定番としてはギフトカードや旅行券が多いと思います。
医療機器業界ならではのユニークな福利厚生や待遇
世間では一般的ではないかもしれないが、医療業界では時々見かけるユニークな福利厚生や待遇も記載しておきます。あればラッキー程度に考えおくと良いでしょう。
医療費補助制度
従業員や家族の健康診断の受診費用や、予防接種の費用などが補助されます。
家族全員分のインフルエンザの予防接種代を負担してくる企業が多いです。
フレックス制度
企勤務時間の融通を図る制度を設けている場合があります。
例えば、育児中は在宅勤務を許可したり、通勤・帰宅ラッシュにあわないよう時間をずらした出勤と退社の時間に調整してくれる企業もあります。
リラクゼーション制度
ストレス解消を支援する制度を設けることがあります。
例えば、マッサージやストレッチなどの健康管理支援や、カウンセリングサービスなどがあります。
社用車のプライベート使用制度
営業職ですと社用車が用意されることが多いのですが、その社用車を休日はファミリー用として使用することを許可する企業が医療業界では意外とあります。
個人で車を所有する必要が無くなるので、経済的な負担が減少します。
まとめ
医療機器業界ならではの福利厚生や待遇を解説しました。
給料以外にも大切なことが多くあることをご理解頂けたのではないでしょうか？
求人情報に記載されているものもありますが、多くの場合は未記載であるため、転職希望者が自力で内情を把握するには限界があります。
解決策の一つとして、企業の内情について多くの情報を持ち合わせている転職サイトのエージェントに相談する方法を検討すると良いでしょう。
